来年は「人材育成」への投資がさらに増える？

2017年も、残すところあと半月ほどになりました。

今年も多くの企業様で、従業員の「定着率アップ」や管理職者の「部下育成力アップ」を目的に、コーチングやＤｉＳＣを活用したコミュニケーション研修を数多くさせていただくことができました。

その中でも特徴的だったのが、数年前に研修のお問い合わせをいただいたにも関わらず実施にいたらなかった企業様からの再度の問い合わせ・ご依頼が増えたことです。

その理由には２つのパターンがありました。

まずは、「パート・アルバイトの応募者を増やしたり、定着率を高めたりするためには、いかに職場のコミュニケーション環境を改善することが重要か」という点に教育担当者が気づいたというものです。

次に、「賃金上昇への対応や従業員の待遇改善を進めるには生産性の向上が欠かせない。そのためには、社員・非正規社員の枠を超え、一人ひとりの潜在能力を引き出すことのできる管理職者の育成が必要だ」という経営者の考え方の変化によるものです。

これらの傾向は今後ますます強まるのではないかと思います。

その私の考えを裏付けるような調査結果が、
１２月１４日（木）付の日経産業新聞「社長100人アンケート」調査（※）として掲載されていました。

問23　貴社の18年度の人材投資にかける費用（教育訓練費など）について、
　　　　17年度と比べてどのようにするお考えですか。

　　　　①増やす　　　　　　　　　　　　　21.8％
　　　　②どちらかといえば増やす　　36.7％
　　　　③変わらない　　　　　　　　　　　33.1％
　　　　④どちらかといえば減らす　　　0.7％
　　　　⑤減らす　　　　　　　　　　　　　　0.0％
　　　　　無回答　　　　　　　　　　　　　　7.7％

「増やす」と「どちらかといえば増やす」の合計は58.5％に達します。

逆に、減らすと回答した社長はほとんどいませんでした。この回答結果を見ても、経営者の人材投資への関心の高さがわかります。

来年も人材投資への関心の高い企業様と共に、「従業員が働きやすい」「働き甲斐がある」と思える職場作りを目指し、価値ある研修を提供していきたいと思います。

（※）国内主要企業の社長を対象に３ヶ月に１回実施。
　　　今回は11月22日～12月11日に実施し、142社から回答を得た。